「71才の365日」2月3日（金）晴れ−9.5℃「東日本大震災」３３０日
＊朝トレ：8時20分〜9時10分
今日はコースコンディション悪いので途中から外れて、細尾ドームリンクまでの強歩（ジョギングは不可）に切り替えた。また、何か子供達のスケート大会があるとかで道路もそこそこきれいになっている。距離約4kmＢ下評価だ。
新聞取りに07時：00 9.5℃、四捨五入すれば二桁？（−10℃と呼べる？）いや、正真正銘の−10℃越えではないので今日も朝トレは挙行と決めたそれを察して女房殿が「にやり」と、我れの独房もストーブ点火までは＋温度にはなれない。暫く台所にいるのが一番暖かいのだが、今日は小気味よく笑われそうなので・・･ パソコン付けてコーヒーだけ取りに戻ったが、女房殿は包丁を置いて、「笑い堪えて」ゴミ出しに行った。お袋には未だ「洟垂れ小僧」扱い、女房殿には東京の孫「昂佑・友麻」兄弟とほぼ同等の扱い。我れ本人は？、勿論独房の囚人（気取り）、これが「リタイヤ後の我れ」理想の姿です。
4月17日が来れば「自由人」になって2年め、もう「6回目の年男」にもなるんだな〜。 孫達と同級生に成ったつもりで、今日は「節分」の豆でもまこうかい！ 玄関出るとき−7℃、戻りは寒暖計の目盛りは＋5℃を指していた。陽光が家まで追いかけてきたようだ、でも手足の指は今日も痛い。
美味しいシャワーのあとで、熱〜い卵掛けご飯を頂くと10時に成っちゃうんですよね。今日は、女房殿の常備薬調達に小西医院へお供の予定も言い渡されているので午前中は、気が堰くな〜。ま、時には外的条件の為に時間を使うことも必要なことなんだろう、世間一般のご主人達には？ え、リタイヤ後の夫婦間では「主人」なんて言葉は通用しないんですか？
＊「東日本大震災」330日
今日の一題 「国民は電力充足の見通しに確信を持とう」 「内容も認識しよう」「身を持って工夫と我慢もしよう」
茨城県が初めて建設 風力発電、運転スタート
2012年2月3日 12時05分（東京新聞）
２日から運転を開始した茨城県鹿島下水道事務所の風力発電＝神栖市で
茨城県神栖市北浜の県鹿島下水道事務所に建設していた風力発電一基が完成し、二日から運転を始めた。同県内の風力発電設備は民間の五十五基があるが、県の設備は初めて。定格出力（安定して出せる最大出力）は二千キロワットで、全国の下水処理場に設置された風力発電設備では最大規模という。 （北爪三記）
完成した風力発電設備は高さ約八十メートルで、風車の羽根三枚はいずれも長さ約四十メートル。風速四メートルから回り始め、風速十三〜二十五メートルで出力二千キロワットとなる。
同下水道事務所内の深芝処理場で使う年間電力量の二割にあたる四百四十八万二千キロワット時を賄うことが期待される。ＣＯ２も千四百トンの削減を見込む。一月中の試運転では、平均して毎時六百キロワット発電できることが確認された。
風力発電設備は省エネとＣＯ２削減のため、安定した風のある海沿いの同所で二〇〇九年度から工事を進めてきた。新エネルギー導入促進協議会（一般社団法人）の補助を受け、総事業費約六億円のうち約三億円を県が負担した。
現地で行われた運転開始式では、橋本昌知事が「東日本大震災（や福島第一原発事故）があって電力多様化が図られる中、いいタイミングで完成してうれしい。省エネや今夏の節電にも役立ってくれることを期待しています」と話した。
運転を開始すると、強風を受けて羽根が回り始め、すぐに二千キロワットに達した。
毎日新聞社説 仕組みの効率化・健全化も必要(keniti354)電力制度改革 競争促して効率化を
経済産業省の審議会「総合資源エネルギー調査会」の「電力システム改革専門委員会」（委員長・伊藤元重東京大学大学院教授）が、電力制度改革に向け、議論を始めた。
改革は１０年前にも議論されたが、電力業界などの反発から中途半端な自由化に終わった。しかし、東京電力福島第１原発の事故以降、電力問題は切実さを増している。
新たな制度では、競争を促して電気料金を引き下げる一方、電力の安定供給も確保しなければならない。困難な課題を克服する政策のベストミックスを求めたい。
委員会の大きなテーマは、大手電力の発電部門と送電部門を切り離す発送電分離だ。現在は、大手電力社内で発電部門と送電部門の会計を分ける「会計分離」方式が採られている。新規参入の電気事業者（ＰＰＳ）は送電設備を利用する際、大手に使用料（託送料）を支払うが、小規模事業者にとっては割高で、大きな参入障壁になっているという。
その結果、自由化とは名ばかりで電気を使う企業に選択の余地はほとんどなく、料金も大手電力の「言い値」で決まっているのが実情だ。市場原理が働くよう、大手の独占体制を見直す必要性は大きい。
委員会は送電網の所有権は大手に残し、運用を中立機関に委ねる「機能分離」を中心に検討する見通しだ。中立機関は、東日本と西日本に一つずつ作る案が浮上している。
しかし、太陽光や風力など不安定な自然エネルギーを受け入れる余地を増し、地域間の電気の融通をより円滑にするためには、全国的な統合運用も検討すべきではないか。
克服すべき課題も多い。第一は、安定供給の確保だ。電力業界は「安定供給には発送電一体の整備・管理が不可欠」と主張している。分離後に大停電を引き起こした米カリフォルニアの例もある。最終的な供給責任を誰が負うのか、明確にすることが必要だ。
中立機関の運営のあり方も問題になる。新設で余計にコストがかかるようでは、本末転倒だ。発送電分離は、電力の安定供給と料金引き下げのための手段であって、目的ではないことを強調しておきたい。
一方、需要側が主体的に電力の使用量を調節できる制度設計も検討する必要がある。ピーク時の使用電力を抑制すれば発電設備に余裕が生まれ、需給安定や料金引き下げにも資するからだ。
需給の逼迫（ひっぱく）度に応じた料金設定、消費電力や料金を常時に計測できる次世代電力計（スマートメーター）の普及など、電力を効率的に利用する仕組みづくりにも意を尽くしてほしい。
＊実用化の工夫は必要だが魅力は計り知れない
「メタンハイドレートの試掘へ」 （NHK NEWS WEB）
2月2日 15時2分
日本近海に存在する次世代のエネルギー資源として期待されている「メタンハイドレート」の海底からの採掘試験が、今月から世界で初めて、愛知県沖で始まることになり、名古屋市で説明会が開かれました。
メタンハイドレートは、メタンガスと水が結びついて氷のような状態で地中にあり、地上に取り出して天然ガスとして使う資源として注目されています。日本の周辺では、東海地方から和歌山県の沖の海底の地中で確認されていて、２日、経済産業省の関連団体が、名古屋市で採掘試験の計画を説明しました。それによりますと、今月中旬から愛知県の渥美半島沖、およそ７０キロメートルの水深１０００メートルの海底に井戸を掘り、来年１月にも、海上にメタンガスを取り出す試験を行うとしています。この試験を通じて、長期間安定して採掘を続けられるか検証することにしています。今回、試験を行う海底には、天然ガスの国内消費量に換算すると、およそ１４年分のメタンハイドレートが存在するとみられ、実用化されれば、日本のエネルギーの安定供給につながると期待されていますが、採算性が大きな課題ともなっています。経済産業省の関連団体、石油天然ガス・金属鉱物資源機構の佐伯龍男課長は、「日本でとれる貴重な資源として、将来の天然ガス供給の一翼を担うことを期待している」と話しています。
産経新聞
メタンハイドレートを試験掘削 １４日から愛知県沖で2012.2.2 10:56
独立行政法人石油天然ガス・金属鉱物資源機構（ＪＯＧＭＥＣ）などは２日、次世代エネルギー資源として期待が高い「メタンハイドレート」の産出試験に向けた事前掘削作業を、１４日ごろから愛知県渥美半島沖海底で始めると発表した。３月下旬まで続ける。
産出試験は来年１−３月に実施。メタンハイドレートを海底で掘削して産出する試験は世界初という。安定的に取り出すことに成功すれば、２０１８年度の商業化を目指す。
掘削するのは、静岡県沖から和歌山県沖に広がる「東部南海トラフ」周辺の海域で、渥美半島から南に７０−８０キロ沖合の海底。日本の天然ガス消費量の十数年分に当たる約１兆立方メートルのメタンハイドレートが埋蔵されているとみられる。
