「71才の365日」11月8日（火）曇り7℃「東日本大震災」243日
＊朝トレ：6時30分〜7時30分
玄関7℃、昨日は12℃、一桁でベストを忘れてはならぬ。門を出てしまったが取りに戻った。走、5本目までベスト脱げず。
メニュー、昨日に1本走が不足それでも、歩行10本走15本4km は確保の上級メニューにて朝トレ終了。毎日、本数無理に揃えようとしないのは（出来ないのは）、朝ドラカーネーションに間に合わせるスケジュールが組んであるからです。 その前にシャワーの時間も入ってる。
7時30分にコースを出る。→家に戻って、シャワー浴びて身繕後、テーブルへ（あさの食事だけは畳の茶の間だ、既にこたつ掛けだ）。 「5時15分起床から、カーネーション終了8時15分まで」は5分と違わぬ段取りが身についた。 良いかどうかは解らない、回遊魚の如く泳ぎ続ける人生か？！
でも後は用がなければ独房へですね。こっちの姿は牛か馬？ いや立ったままではありませんがね。 一つ良いな〜と思う事もありますよ！ 「起・承・転・結」の 起 が「自動化」されると後の文字も着いてきますね。 「我れみたいな優柔不断・アバウト思考」の人が居ましたらお勧めです！
「今日は火曜日」
＊日光市細尾町（我が家の）の「線量」、定点測定日
◎今日からの設定項目（変更も含めて）
(測定器：日光市貸し出し、中国製 貸し出し期間H.23.10.12〜 H.24.03.31）
測定時間：毎週火曜日PM:13時30分目標とします。地上1m 30秒変換連続6回測定の高値2値を記録
これまで3回の計測では、川崎市の0.19μSv/h・環境省の定めた0.23μSv/h（厳しい設定） より高い値になっているのは勿論。 さらに、同県内つっぴーさんの栃木市より日光市の方が高い事も解って来た。これは、日光市発表のの線量マップでも比較出来る。
一方では、此処に記す値を超える事が無かったというデータとしても、参考値にはなるはず。 一般民家で生活する子供達が此の地で最大に被爆してしまう恐れのある値を推定出来るデータにもなりうる。借り物の計測器なので周/一回の比較ですが我れの方は、3月末まで記録します。また、今日の測定まで項目の変更等がありましたが、これで当面続けて見ます。
（10月25日）
東：0.15μSv/h 西：0.23μSv/h 南：0.15μSv/h 北：0.27μSv/h （平均値）
（11月1日）
東：0.24:0.30μSv/h 西：0.21:0.24μSv/h 南：0.19:0.23μSv/h 北：0.20:0.24μSv/h （高値2点の記録）
「11月08日」本日
東：0.37:0.34μSv/h 西：0.23:0.19μSv/h 南：0.23:0.27μSv/h 北：0.25:0.21μSv/h （高値2点の記録）
＊「東日本大震災」243 日
今日の一題 『＜エネルギー再考＞脱原発、ＣＯ２削減を両立』
＊当然のことながら「脱原発には時間が掛かる」。 「けれど」ではなく、「だからこそ」代替エネルギーの手当を既に検討していなければならないのだ。ここは、「脱原発派がイニシアティブを取って構想を示す」べきではないのか。
政府を動かし、科学者の知恵を集結、「原子力村」から閉め出されている優秀な先生方・原子力・原発を目指した優秀な頭脳を・社会の余計もの扱いをされている年老いた（何にでも化けられる知恵と技術の固まりである）シンクタンクを駆使して世界に先駆けて、エネルギー対策に乗り出す。
その、潮流を作らなければならない訳がある。 総理が、外へ向けて原発の輸出構想等語るのは先ずもって、どうかと思います！？ 国内で、「脱原発を達成した暁に」、今度は近隣国の原発事故！？ しかも、此の手の事故は、回を重ねる事に大きくなっていくのだ。CO2削減は平衡して考えれば良い（今は優先順位落とす事も可能だろう）。 (keniti3545の「大心配」)
＜エネルギー再考＞脱原発、ＣＯ２削減を両立 「東京新聞」 2011年11月7日
ホテルの屋上に設置された太陽光パネルと風車＝ドイツ・フライブルク市で
今月末から南アフリカ共和国・ダーバンで開かれる気候変動枠組み条約第十七回締約国会議（ＣＯＰ１７）。京都議定書に続く温室効果ガス削減ルールを決めなければならない重要な局面だが、原発事故の日本も、経済危機の欧州連合（ＥＵ）もリーダーシップを発揮できず、新議定書採択ははや絶望的との見方が強い。暗雲が垂れ込める中、脱原発と二酸化炭素（ＣＯ２）削減を両立させてきたドイツの小都市を訪ね、希望を探した。 （飯尾歩）
欧州の環境首都をもって任じるドイツ南西部のフライブルク市では、街中の至る所に太陽光パネルが張られている。
別名太陽光の街。中央駅前の高層ビル壁面やホテル屋上などのほか、サッカーの強豪ＳＣフライブルクが本拠地にするスタジアムの大屋根にもパネルが敷き詰められ、場内の電気をほぼ全量賄っている。
二千世帯、約五千人が暮らすよう計画された市南西部のボーバン団地は、自治会が市とアイデアを出し合いながら、十五年以上前からエコタウン化を進めてきた。地域冷暖房と熱電併給を徹底。高気密・高断熱で空気の循環にも配慮したパッシブハウス（無暖房住宅）が立ち並ぶ。
環境首都への道のりは脱原発から始まった。一九七〇年代初め、近郊のライン川沿いに原発建設計画が持ち上がると、農業者や住民の激しい反対運動が巻き起こり、計画を凍結させた。
「代替案がなくては、（原発が）いいも悪いもない。省エネ、自然エネルギーへの転換をベースに、交通や廃棄物対策なども含めた長期的なまちづくりを、原発の代替案として住民とともに考え始めた」。市副市長室長（環境担当）のフランチェスカ・ブライヤーさんは胸を張る。
自然エネルギーの普及を進め、行政と住民が一体になった取り組みを重ねた結果、現時点でＣＯ２を九二年比で１９％削減できた。脱原発と温暖化対策の両立は、持続可能なライフスタイルの提案でもある。同市は、これから二〇五〇年までにＣＯ２を九割減らす可能性を模索し始めた。そのために必要な大規模な住宅の無暖房化には、四十二億ユーロ（四千七百億円）の費用がかかる。
「何事も今日明日にはなしえない。チャレンジが必要です」とブライヤーさん。
同市在住の環境コーディネーター、前田成子さんは「脱原発とＣＯ２削減を表裏一体で考える。エネルギー対策に交通対策、廃棄物対策を重ね合わせる。そんな複眼的、重層的な考え方が環境首都たるゆえんでは」と話している。
◆足踏み続き空白懸念
来年で第一約束期間の期限が切れる京都議定書に続く温室効果ガス削減の枠組みをどうするか。ここ数年、温暖化対策の締約国会議にとって最大の懸案だが、南北の激しい対立から足踏み状態が続いている。
京都議定書では、先進国のみに削減義務を課している。温暖化の原因は主に先進国にあるとして、京都議定書の単純延長（第二約束期間入り）を主張する中国、インドなど主要途上国。世界の排出量の四割を占める世界一、二位の大国、中国と米国（議定書を離脱）の参加なしには温暖化対策の意味をなさないと、単純延長に断固反対の日本、カナダ、ロシア。近い将来、途上国も削減に参加する新たな枠組みをつくるのを条件に、期間限定で延長を容認する姿勢のＥＵ−。
十月初めにパナマで開かれた最終準備会合でも明らかな進展は見られず、ＣＯＰ１７での新たな枠組み採択は絶望的。空白期間ができれば、国内対策の意欲もそがれることが避けられない。
気候変動によるとみられる大規模な異常気象の被害が世界各地で顕著になっている。温暖化防止に取り組むＮＧＯ・気候ネットワークの代表、浅岡美恵さんは「ダーバンでの決着は難しいにしても、次回に希望をつなぐ何らかの合意が必要。空白期間をつくってはならない」と訴える。
